1960年代後半にイタリアで起こった芸術運動で｢貧しい芸術｣という意味。代表的な作家は、マリオ･メルツ､カール･アンドレ､リチャード･セラなど。作品素材が、芸術作品を形作るものとしてはそれまで認識されていなかった、日常的な工業製品などが多かったため付けられたネーミング。作品単体の価値よりも、作品の置き方や作品を置く場などを重視したことから､日本の｢もの派｣※との類似性も見ることができる。 Q7.外資系製薬企業の採用・知財教育はどのようになっているのでしょうか。 知財担当の採用は、基本的に、バイオや化学の専門分野の知識と実務能力をもつ人材を中途採用します。求められる実務能力としては、論理的思考ができ、自分なりの結論が出せること、それを分かり易く、他人に伝えられることや、英語力があること等ですが、明細書を英語で書ける程度の英語力は欲しいと思います。知的財産について、有効な教育法は、メンターでもある先輩社員の指導を受けながら、二人でチームを組んで仕事を行い、先輩社員が当該事案について、どのようにアプローチし、対処するかを知り、かつ、自分が当初考えたものと、どのように違うか、を学ぶことと信じています。この意味で、OJTをより深化させた、徒弟制度方式と言えるかも知れません。いずれにせよ、知的財産の保護･活用において、優れた人材を確保することが、企業にとって最も重要と思います。 例えば、お隣の韓国の進学率は89%（4年制大学、専門大学）となっており、不動産投資の進学率を誇っている。また、人口が少ないにも拘わらず教育熱心で数学オリンピック等でも多くのメダルを獲得していることで知られるフィンランドは87%、同じく北欧のスウェーデンも米国と同じく82%、ノルウェーが80%となっている。 ちなみに、日本はベストテンの下位国であるギリシャ（72％）やニュージーランド（72%）、ラトビア（71%）、スロベニア（70%）にも遠く及ばない。 大学全入時代といわれて久しいが、世界的にみればまだまだという感もある。そこで、今回はこれに関する話をしてみたい。 進学を支援するシステム 「貧しさのために上級学校に進学できない人をどのように支援していくか」、これは各国共通の課題となっている。 わが国で最も良く知られている、社会保険労務士試験は旧「日本育英会」（2004年から「日本学生支援機構」と名称変更）であろう。同会は、「日本育英会法」に基づいて設立された団体であり、設立以来現在まで約600万人の学生に貸与を行い、その総額は4.1兆円に達する。（同会機構ホームページによる） また、最近では日本人だけでなく留学生に対する支援も行っている。 しかし、奨学金を利用した者のうち返済を3ヶ月以上滞納している債務整理が19.4万人（金額ベースで約2000億円）もいるとのことである。 滞納者には滞納者なりの理由があるのかも知れないが、他人からカネを借りて返さないというのでは、そもそもこの制度自体が成り立たなくなってしまうであろう。 学士税とは？ それとその関連で興味深いのは、自動車保険で導入が検討されている「学士税（graduatetax）である。 この税は、大学を卒業した者を採用した企業に対し、採用者数やそれらの者の年収に応じ、一定税率による課税を行うというものである。この税に対する産業界の反応はあまり芳しいものとはいえないようであるが、学歴社会で給料や昇進面で大幅な格差があるインド社会では、一般大衆から幅広い支持があるとのことである。 もちろん、この税は、たとえ導入するとしても一般財源ではなく目的税的なものとする必要があろう。 読者諸兄の皆さんのご意見は如何なものであろうか。 学校（がっこう、英語:school）とは、教育のための建物、または学生その他に対して教育が行われる場所のことである。また、そこでことに当たる人々のことをいうこともある。 学校の語源 明治初期に、小学校および師範学校が設立されたが、そのとき教科書はアメリカのものを翻訳したり、参考にして作られた。「学校」という用語は古くから足利学校などの例で用いられてきたが、今日的な意味で用いられるようになったのはこの時代であるとされている。 英語school（スクール）の語源は古代ギリシャ語で、schole（スコレー、暇）。古代ギリシアや古代ローマの「市民」（市民権をもつ男。裕福で、労働は奴隷がおこなう）が、音楽や芝居、議論を楽しんだり、スポーツを嗜んだりする暇な時間、そしてその暇つぶしの場所から由来し、ラテン語でそれをschola（スコラ）と訳したのが直接の語源になる。scholaは、「学院、僧院」の意味で、思想史では「スコラ学」（僧院哲学、スコラ哲学）の名前で出てくる。実際には、スコラはキリスト教の教義の研究や教育に専念する修道士たちの生活と研究の場であった僧院のこと。 概要 制度化された学校は、一般的には初等教育・中等教育・高等教育の3つに分けられる。この他にも、制度化されていない学びの場としての学校も社会に数多く存在している。 種々の学校の多様な役割 基礎的教育、訓練--小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、朝鮮学校、日本人学校 技術者養成--職業高校、専門学校、工学部、法学部、商学部 特定の職業に付くための必須課程--理容学校、看護学校、医学部 学問的研究、研究者の養成--大学 進学のため準備--予備校、学習塾、高等学校 歴史 学校は、日本では明治以前から寺子屋と呼ばれる教育施設が存在していた。また、それ以前にも寺院などを中心に教育研究のための施設が設けられることがあった。平安時代に貴族の師弟の教育機関として大学寮が存在したが、今の大学とは別物である。 ヨーロッパでは、中世に大学が設立されるようになり、それらの中には現在まで続くものも少なくない。 身分社会がなくなると、学校教育の拡大と義務教育制度の普及により、20世紀からは学校の数が飛躍的に増大した。特に、義務、無償、中立性という現在の学校の原則が確立したのは、19世紀ヨーロッパにおけることである。例えば、フランスにおいては、それら原則は、フランス革命期のコンドルセの理念が19世紀末において実現する。19世紀に誕生し、義務・無償・中立性を基調とする近代学校は、国語、国史、国民道徳の教育をメインにし、その国家の「国民」を育成する装置として機能した。つまり、国民としてのアイデンティティの形成が学校に期せられたのである。なお、近年邦訳をみたピエール・ノラの『記憶の場』は、その点に詳しい。 しかし発展途上国では未だ初等教育・中等教育のための学校すら、その整備の間に合っていないところも多い。