本来は軍隊用語だったが、転じて芸術の前衛的傾向に対して使われるようになった。今では､主にシュールレアリズムや抽象芸術などのような､伝統的な芸術の価値観と反する傾向を指す。 しかし、それだけでは人生はつらい。われわれを動機付けるのは、緊張感や危機感だけではない。もっとポジティブなものがある。それが（2）の系列で、「こうありたい」というビジョンや希望ゆえに人は頑張る。上司は部下の危機感に訴えることも大切かもしれないが、夢、ビジョン、希望に訴えるのはさらに重要だ。さらに、（1）の系列と（2）の系列をつなぐ概念がある。それは「ズレ」や「乖離」で、それ自体が緊張を生み出すという意味では、（1）の系列に属する。しかし、それは（2）の系列から生じるのだ。 分かりやすい例を出そう。5段の跳び箱を跳びたいという気持ちは、夢であり目標だ。しかし、現時点では4段しか跳べていなかったら、そこから1段ギャップがあることに気付く。まだ跳べていない5段が、4段までは跳べるようになった自分に未達成感をもたらす（これを、ツァイガルニーク効果と呼ぶ）。目標、夢、希望、あこがれが人を引っ張る。 しかし、そのメカニズムには、それらを転職サイトすこと自体の楽しみ、夢を思い浮かべるだけでそうなれば良いと素直に思えるというポジティブな気持ちと、その裏面ではまだ実現していないという緊張感、ハングリー精神があるという仕組みだ。人を動かす要因を探ると、緊張と楽しみの両面が浮かび上がってくる。これは、看護師 求人に興味深いことだと思う。それらが共に、仕事の世界だけでなく、人生そのものにおいて、私たちに張りを与えるスパイスのような働きをしている。第3の視点は、以下のケースだ。 （3）どのような要因がわれわれのやる気を左右するかという持（自）論そのものが、究極のモティベータ（動機づけ要因、意欲促進要因）となる場合 これをスタディ・モティベーションの領域で強く主張した心理学者が、C.ドゥウェックである。彼女は、「自論（selftheory：自分を説明する理論）」の提唱者で、子どもがどのように勉学意欲を持つのかは、一人一人が抱く勉強観、知能観、その子なりのスタディ・モティベーション自論によるという。これを、データ復旧に当てはめてみるとどうなるのか。働く人がどのようながんばりをみせるかは、その個人が抱く仕事観、監視カメラ、その人なりのワーク・モティベーション自論次第というわけだ。私は、実践家が抱く（持つ）ようになったセオリーという面を強調したいので、C.ドゥウェックに倣って、書籍を執筆する際には持（自）論（以前は持論とだけ表記していたが）という言葉を使うことにしている。 公務員試験は試験の種別によって様々な違いがあるが、ここでは大卒相当の一般事務職を中心に、試験科目の代表例を挙げる。 教養試験（一次試験） ほとんどすべての種別において、一次試験に課される試験である。全問必答のものと、一部選択解答のものがある。一般に解答は五肢択一式で、マークシートによって行う。 特徴的な事項として、「数的処理」と総称される数学的・算術的な思考力・推理力を問う問題群の存在が挙げられる。「数的処理」はさらに「判断推理」（論理パズル的な分野）・「数的推理」（通常の数学・算術に最も近い分野）・「資料解釈」（統計表やグラフ等の解釈）の3分野（分類の方法によっては、それらに「空間把握（空間観念とも呼称され、空間パズル的な分野）」を加えた4分野）に細分化される。この問題群は多くの場合、出題数が多いうえに知識問題よりも受験者間の得点差がつきやすいため、合否を分ける科目となると言っても過言ではないとされる。 上記も含め、出題分野としては次のような分類が一般的である。 社会科学（政治・経済・社会） 人文科学（日本史・世界史・地理・文学芸術・思想。国語が加わる場合もある） 自然科学（数学・物理・化学・生物・地学） 数的処理（上記、判断推理・数的推理・資料解釈・空間把握） 文章理解（現代文・英文。古文・漢文が加わる場合もある） 時事問題（民間企業の同様の分野よりも出題事項は限定的である） 専門試験（一次試験） それぞれの職種および試験の種別によって大きく違い、課されない場合もある。教養試験とは異なり、解答が記述式、もしくは択一式と記述式の組み合わせの場合もある（専門記述試験を二次試験で課す場合も多い）。以下には、公務員試験の中で採用者数の最も多い「行政職（一般事務職）」試験の出題分野の例を挙げておく。 法律系分野-憲法・民法・行政法の3分野が基本であり、それに刑法・労働法・商法・国際法が場合によって加わることとなる。 経済系分野-ミクロ経済学・マクロ経済学（両者をまとめて「経済理論」もしくは「経済原論」と呼称しているケースも多い）、財政学・経済政策・経済事情・経済史がある。場合によっては、経営学・国際経済学・計量経済学・統計学・会計学等が加わることがある。なお、直接試験科目として出題されることはないが、経済数学は上記各分野にほぼ共通して必要なツールであるとされるため、公務員試験の予備校や参考書において講じられている。 行政系分野-政治学・行政学・国際関係・社会学・社会政策等がある。また教養分野とは別に、専門試験の一部として時事問題が出題されることがある。時事問題は、時には行政分野から独立した科目として多くの問題が出題されることもある。なお、国家二種試験においては2006年（平成18年）から教育学及び心理学が新設された。 一方、技術職の場合は、農業工学区分以外の農学系を除き、数学・物理学が「工学に関する基礎（工学の基礎）」と総称され、概ね必須問題となっている。出題数は試験によって違うが、6〜20問である（なお、技術系の「労働基準監督官B」の試験においては、数学・物理学のほか、化学も出題され、全40問中から32問を選択する特殊な形式となっている）。このほか、それぞれの分野に応じた専門科目の問題が出題される。 試験実施機関によっては、通常は下記の二次試験で課されることが多い、論作文・適性検査・面接（「口述試験」と呼称する場合もあり、個人面接・集団面接・集団討論等に細分化される）も一次試験で行うことがある。ただし、面接まで行うことは稀である。 二次試験